世界60カ国における日本の体外受精。
実施件数は何位だと思いますか？
出生率は何位だと思いますか？

体外受精（IVF－ET）

卵巣の中から取り出した卵子と、採取した精子を体外で受精させます。
そうやってできた受精卵を子宮に移植して着床させる方法のことを、体外受精といいます。

体外受精は不妊治療を飛躍的に進歩させました。
以前だったら妊娠をあきらめなければならなかった不妊症状でも、妊娠の可能性が大きく広がりました。
人工授精を数回行っても妊娠しなかった場合、この体外受精へのステップアップを考えます。

人工授精の１回あたりの成功率は10%前後。
体外受精の成功率は30~40%と、妊娠の可能性がかなり高まります。
採卵に成功した場合、3人に１人は妊娠にいたるといわれています。
つまり体外受精を３回受けて、１回妊娠するかどうかという確率です。

ただ、この妊娠率も女性の年齢の影響を受けます。
35歳以下なら40%ほどですが、40歳を超えると10%ほどになり、44歳を超えると妊娠の確率は極端に低くなります。

日本産婦人科学会によると、2014年に国内で実施された体外受精の件数は39万3745件。
そのうち４万7322人の子供が生まれています。
この年の出生数は100万3500人なので、体外受精で生まれた子供は21人に１人の割合となります。
これは過去最高の数字で、体外受精はすでに日常的な医療行為ともいえるのではないでしょうか。
晩婚化や加齢によって不妊に悩む女性が増えていること、また生殖補助医療に対する抵抗感が少なくなったという背景もあるのかもしれません。

体外受精のメリット

・妊娠率が高い
一周期あたりの妊娠率は、タイミング法の８倍、人工授精の４倍くらいと考えられています。

・原因不明不妊でも妊娠の可能性
原因不明不妊の多くにピックアップ障害があります。
排卵された卵子をうまく卵管のなかに取り込めない状態です。
これでは卵子と精子が出会えないので妊娠できません。
体外受精だと卵子と精子を取り出して授精させるので妊娠が可能になります。

体外受精のデメリット

・経済的負担
病院によって異なりますが、１回あたり30万円以上するところがほとんどです。
体外受精の公的な支援として、国がおこなっているものや各市町村などがおこなっているものがあります。
京都市では初回の上限30万円、２回目以降は15万円などの助成が受けられます。
長岡京市や向日市では、本人負担額の２分の１以内を助成してくれるようです。
詳しくは各自治体へお問い合わせください。
厚生労働省の“不妊に悩む夫婦への支援について”
京都市の“不妊治療費助成制度”
長岡京市の“不妊治療等への助成制度”
向日市の“向日市不妊治療助成事業”

・身体的負担
排卵誘発剤の注射を毎日受けたり、麻酔をかけて採卵を行うなどの負担があります。
ただ、排卵誘発剤は自己注射することもできます。
排卵誘発剤をあまり使わない低刺激法もあります。
採卵についても麻酔をかければ強く痛むことはありません。
排卵誘発剤の副作用として、卵巣が腫れたりお腹が痛くなるなどがあります。
かかりつけのお医者さんとよく相談するといいでしょう。

これらのメリットやデメリットを理解したうえで、体外受精へとステップアップしましょう。

日本の生殖補助医療の現状

日本は体外受精や顕微授精などの、生殖補助医療の実施件数が世界で最も多くなっています。（60カ国中１位．国際生殖補助医療監視委員会の報告）
しかし出生率は最下位です。

つまり『不妊治療が１番行われているのに１番出産できない国』なのです。

原因のひとつに『精子の質まで診れないクリニックがあること』と専門家は指摘しています。

近年、不妊原因全体の約40~50%が精子に問題があるとされています。
通常の男性検査では、精子の運動率や数量、形態などを確認します。
精子には、先天的奇形などで受精できない形をしているものがあります。
その形態をきちんと確認できないクリニックでは、『精子は正常で卵子に問題がある』と診断してしまいます。
このようなクリニックが日本にはまだまだあるそうです。

これが『不妊治療が１番行われているのに１番出産できない国』になってしまう原因になってしまうようです。

もしあなたが、現在通われているクリニックで体外受精を３~５回行っても妊娠にいたらないのなら、病院を変えてみるべきなのかもしれません。

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